日本の現状

現在の日本は、価値観やライフスタイルの多様化、晩婚化などに起因して挙児希望の叶わないご夫婦が増加しており、その夢を叶えるための生殖医療の必要性が年々増加し、世界でも有数の生殖医療実施数の多い国になっています。

また、出生数の低下に伴う人口減少は2004年から始まっており、急激な高齢化率の上昇が起こっています。2020年の新成人は122万人に対して、2020年の出生数は84万人と、加速度的に出生数が低下しており、少子化対策は日本の最優先課題の一つとなっています。

課題と試み

多くの不妊で悩むカップルにとって、選択肢の幅が広がった一方で、保険診療という枠組みの中での診療となるため、各生殖医療実施施設もどのようにして品質の保持を行い、適切な治療を継続するが重要な課題となっています。

不妊治療の保険適用は、他の領域の保険適用の追加ではなく、新規の試みです。2021年11月に発刊となった生殖医療ガイドラインのエビデンスと実態を基に項目が策定されています。実際の生殖医療実施施設では成績向上のため行われている手技が新しい技術のため、エビデンスの蓄積が少なく保険適用から漏れたものも少なくありません。次回の保険診療の改訂以降も、適宜生殖医療実施施設の意見をとりまとめ研究会として声をあげることにより、一人でも多くの患者様に満足いく医療を提供していきたいと考えています。

会員は不妊治療を行う施設責任者とする。
また産婦人科医であり、かつ日本産婦人科医会会員であること。